※本記事の価格情報は2026年6月26日時点のものです。構成や購入先によって実際の金額は異なります。最新の価格は必ずApple公式ストアでご確認ください。
2026年6月25日、アップルが日本のApple Storeオンラインで大規模な価格改定を実施しました。Mac・iPad・HomePod・Apple TV・Apple Vision Proと広い製品カテゴリが対象となっており、日本国内でこれだけ広範囲にわたる価格改定が行われるのは2022年7月以来のことです。一方でiPhone・Apple Watch・AirPodsは今回の対象外となっています。
何がいくら上がったのか
Macシリーズでは全モデルで値上げが実施されました。エントリーモデルのMacBook Neo（256GB）は9万9800円から11万9800円へ2万円の引き上げとなり、「10万円未満で買える最新Mac」という立ち位置を失いました。MacBook Air 13インチ（512GB）は18万4800円から22万4800円へ4万円増、MacBook Pro（1TB）は27万9800円から33万9800円へ6万円の引き上げです。最も値上げ幅が大きかったのはMac Studioで、32万8800円から41万9800円へと9万1000円の上昇となりました。
iPadシリーズも全モデルが対象です。エントリーモデルのiPad（128GB）は5万8800円から7万4800円へ1万6000円増、iPad mini（128GB）は7万8800円から9万9800円へ2万1000円増、iPad Air（128GB）は9万8800円から12万9800円へ3万1000円増、iPad Pro（256GB）は16万8800円から20万9800円へ4万1000円の引き上げとなっています。
その他の製品では、Apple TV 4K（Wi-Fi 64GB）が1万9800円から3万4800円へと75%上昇し、今回の改定のなかで最も大きい上昇率となりました。HomePod miniは1万4800円から2万2800円、HomePodは4万4800円から5万9800円への改定です。Apple Vision Proも59万9800円から64万9800円へと5万円引き上げられました。
なぜ今、値上げが起きたのか
今回の値上げの主因は、AI需要の急拡大に伴うメモリおよびストレージ用半導体の供給不足です。生成AIサービスの普及により、データセンター向けのDRAMやNANDフラッシュの需要が急増し、一般向けのPCやタブレット向けの部品調達にも影響が及んでいます。メモリ価格は2026年の第1四半期だけで最大98%上昇し、第2四半期もさらに6割近い上昇が見込まれているとされています。MacやiPadはメモリとストレージを多く内蔵する製品群であるため、こうした部品コストの上昇が直撃した形です。
ティム・クックCEOは事前のインタビューで、コスト増を抑え消費者への影響を最小限にとどめてきたとしながらも、現状の部品価格の水準は持続可能ではないとの認識を示しており、今回の改定はその発言に沿ったものとなっています。
これに加え、2024年以降150〜160円台で高止まりを続ける円安も、日本市場での価格設定を押し上げる要因となっています。2022年7月の大規模値上げは主に急激な円安が背景でしたが、今回は部品コスト高騰と円安という2つの要因が重なった改定といえます。
iPhoneが据え置きだった理由と、今後の見通し
今回iPhoneが対象外となった背景には、2026年9月ごろに予定されているiPhone 18シリーズの発表を控えた事情があるとみられています。Appleは新モデルの発表タイミングで価格を設定する慣例があり、現行モデルの価格を先に動かすメリットが薄いと判断したと考えられます。ただし「据え置き＝安心」とは言い切れず、iPhone 18では大容量ストレージモデルを中心に価格が引き上げられる可能性を指摘する見方も出ています。
MacやiPadの購入を検討している場合は、Apple公式の認定整備済製品や家電量販店のポイント還元を活用することで、値上げ局面でも実質的な負担を抑えられる可能性があります。
